学会について

事業報告等

2022年度事業計画と収支予算書

 

 情報通信技術が社会を支える役割は大きく、コロナ禍にあってICTを研究の対象とする当学会が引き続き範を示す必要があると考え、これまでの学会活動にとらわれず、新たな情報通信技術を活用した仕組みを導入するなど柔軟に対応することにより、社会変化に適応した学会のデジタルトランスフォーメーション化を推進し、一層効率的な学会運営を確立する。またアカデミックとしての客観性と中立性を保ちながら、産学官の連携を図り、公益財団法人として果たすべき社会的責任のひとつとして、学術的立場から国の政策に貢献していく。

 

2021年度事業報告と決算報告書

 

  2021年度も前年度に引き続きコロナ禍の影響を大きく受け、学会大会、国際コミュニケーション・フォーラム、関西大会及び研究会等の学会行事についてオンラインにて開催した。春季国際コミュニケーション・フォーラムは、例年春季情報通信学会大会と同日開催をしていたが、当年度のデジタル庁開設に合わせ、秋に3日間にわたって開催した。また、秋季国際コミュニケーション・フォーラムは、フォーラム開催前後に関連するテーマでのセミナーの様子を動画で公開し、全体として連続性をもたせることでより深い議論を展開した。春秋ともに新たな試みであり、引き続きICTを活用した学会活動を活発に行っていく。また、学会の国際化の取り組みの一つである英文ブックシリーズ「Advances in Information and Communication Research」についても、第3巻及び第4巻を出版し、次年度以降も継続して出版予定である。
 財政面に関しては、コロナ禍の影響もあり、予算通りといかない項目もあった。次年度も、このような状況が続くと予想され、引き続き経費等については見直していく。

その他

「国と特に密接な関係がある」公益法人への該当性について (2022/06/30更新)